2021年東大オープン英語1B…仕事やる気ない原因は「近代型経営」にあると指摘(解説付き)

受験生の皆さん、こんにちは!

東大蹴り社会人のWATASHIです m(__)m


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今回は、労働環境に焦点を当てた東大オープン英語の問題(解答,解説付き)をご紹介します👍

「労働者のやる気を削ぐ社会システム」に関する話題。従業員が仕事に一生懸命取り組むには、興味の赴くままに自身の潜在能力を発揮させる「seeking systems」を刺激する必要があるみたいです。


では、以下で問題文を読んでいきましょう🚩🚩

1:東大オープン英語の問題


2:問題の解答・解説


第1段落

「あなたは仕事にワクワクするか?」「仕事は気持ちを遮断するように働くか?」

最初の質問にYesなら幸運な少数派だ(大半は後者)。だが、あなたがリーダー格なら、部下がNoと答える可能性は十分にある。


第2段落

米国,全世界の調査では、労働者の約80%は職場で最良の気分でなく、70%は仕事にやる気がない。また、集団の17%は”能動的”に関わりをもたない。つまり、(1)。

・poll= 調査
・be engaged= 取り組む
・overwhelming= 圧倒的な

第3段落

こうした数値は憂慮すべきものだが、驚くことではなかろう。リーダー側は、自身が苦労したのもあり、積極的取り組みが課題であることを直観的にわかっていると思う。

でも、従業員が潜在能力を発揮せず真面目に働かないことを不満に感じる。

・be struggled with〜= 〜に苦労する
・live up to〜= 〜に応える

第4段落

従業員が否定的反応をしてしまう理由は努力不足のせいではない。(実際には)従業員はやる気を持ちたいし、仕事に意味を見出したい。( 2 )。

・yield to〜=〜に屈する

第5段落

残念なことに、大企業の従業員は、仕事で自身の独特な技能を使ったり目的意識を見出せる気がしない。ほとんどの組織は従業員の潜在能力をフル活用できていない。

・utilize= 利用する
・potential= 潜在能力

第6段落

私達リーダーはもっと従業員のやる気を引き出せるはずだ。だが、最初に(3)。それは生物学的なもの(one)だ。

・let down=落ち込ませる

第7段落

多くの組織は、探究衝動を生むseeking systemsと呼ばれる従業員の脳の一部を不活性化させる。seeking systemsはドーパミン(快楽物質)を分泌する。

・extract = 〜を分泌する
・urge = 衝動

第8段落

seeking systemsは我々の祖先がアフリカを探検するように促した。興味があるからという理由だけで、我々を夜明けまで趣味に没頭させ、新たな技能や着想を追い求めさせる。

seeking systemsのおかげで、( イ ) 飼育動物は食料を探す方を好む。

・pursue = 〜を追究する
・dawn= 夜明け
・alive = 生き生きする

第9段落

私達(人間)は探索,実験,学習する造りになっているし、仕事もこれらと同様である。問題は、会社が従業員のseeking systemsを利用する仕組みになっていないことだ。

近代型経営の元となった、産業革命期のせいでこうなった。

・take advantage of〜 = 〜を利用する
・conceive = 〜を考える

第10段落

残念ながら、近代式経営の諸側面は未だに残る。大半の大組織は競争,品質保証,規則準拠に過度に追い求めたことで、従業員が仕事の最終的な形態を目にすることが難しくなった。

大半のリーダー達はこのシステムを個人的に良く思っていないが、組織にはまだこのシステムを支持する根深い思い込みや方針が残る。標準化された業績評価基準、報酬と懲罰、昇進競争などの管理である。

その結果、(4)。そしてそれは不安を生じ、従業員が同調圧力に屈するよう促す。

・overly = 過度に
・quest= 探究
・comply with〜 = 〜に準拠する
・assumption= 思い込み
・measure = 基準
・incentive = 報酬
・conform= 従う

第11段落

こうした抑圧環境だと、人々は自分が輝いて創造的な気持ちになりたくとも、何事も面倒に感じ、抑うつ症状を感じ始める。

やがて、彼らは自分の現状を変えられないものだと思うようになり、気持ちが仕事から離れてしまう。

・depressive = 抑うつ的な

第12段落

しかし、覚えておいてほしい。つまらない活動から回避したい性向は、精神構造の欠陥ではない(自然なこと)。

探究と学習の継続…これこそが我々の在り方だ。

・tedious = つまらない
・flaw = 欠陥
・feature= 特徴

第13段落

今や組織は史上最高水準の変化と競争に曝され、毎年速さは増す。

会社が生き残るには、従業員の創造性と熱意が必要だ。よって、会社は従業員のseeking systemsを活性化させる必要がある。



第14段落

( 5 )。リーダーによる少しでも有意義な励ましと介入があれば、従業員に自身の長所を頼みとし実験し目的意識を感じる意欲を持たせることで、従業員のseeking systemsの活性化が可能となる。




解答

(ア)

(1) やや易
<答>

コロン(:)には前文を言い換える働きがある。ここでは「能動的に仕事をしない」と同意の選択肢を選べばOK!

関係ない内容,( 1 )の時点では未出の内容を除外したうえで、「what they do all day=仕事」と考えれば、(g)を選ぶのは容易。


(2) 標準
<答>

第4→5段落の流れから「従業員はやる気と意味を求めるけど、組織側が従業員の潜在能力を活用できていない」という趣旨が読み取れます

つまり、組織側に非がある内容の選択肢(b)を選べばOK

内容的に繋がりそうな(h)は引っ掛け。原因は確かに従業員の意欲以外にあるのですが、結局何に原因があるかの言及がなく、(b)に比べると内容が不十分です。しかも、Theyが続いていたところに急にWeが入るのも不自然と言えます。


(3) やや易〜標準
<答>

まず、(1)(2)で解答した(b)と(g)を除いて、文章の繋がり及び内容として適切な選択肢を探します。

ここで、単数名詞の言い換え表現”one”と第7段落のseeking systemsの話題に注目。seeking systemsは人の衝動に関与するbiologicalな問題と言えます

従業員のやる気のなさが「モチベではなく、意味を感じないことにある」という流れから考えても、oneの言い換えは(h)にもあるproblemとわかります。

(4) やや易
<答>

,which以降のanxiety(不安)とgive in〜(〜に屈する)に着目すると、産業革命以降の「近代型経営」が従業員のやる気をなくす原因であることは明らかでしょう。

あとは、残りの選択肢で文の繋がりを考えると、(a)は×。(c)は「努力に対する報酬」はむしろanxietyを消す働きをするので×。

(d)は第10段落が会社主体の話題であるため×です。何で急に従業員の話になるん(笑)?


(5) 標準
<答> a

残りの選択肢を見る限り、(a)と(c)が候補です。しかし、(c)の「努力報酬」の話は第12,13段落に全く登場しないため不適切と考えていいでしょう

すると、答は(a)になりそうですが…make it happenは「従業員のseeking systemsを刺激する」こと、競争が熾烈な会社に必要なのは従業員のやる気で少しの努力で達成できることを考えると、(a)の「会社構造の大規模な再構成」は不要とわかるでしょう。


(イ) 標準
<答> rather than have it delivered to them

preferのニュアンス「〜の方を好む」に注意すると、比較のraher thanを使うのだろうと推測できますね🤔

さらに、「deliver A to B (AをBに配る)」と「have O C (OをCしてもらう)」を連想できれば、正解を得られます。



今回は2021年東大オープン英語の一部を解禁しましたが、英語/理系数学/物理/化学の全セットを御希望の読者さんは、以下の記事にワープしてみてください👇




3:全統記述でも「同調圧力」批判

東大オープンのみならず、全統記述模試(現代文)でも、同調圧力をディスる内容が登場しました。

こちらは

日本人は無駄に同調圧力が強い

国民に「敵か味方か」意識が浸透

建設的な「批判」が成立しない

という内容でした。

詳しくは、以前の記事を参照してください👇



しかし、全統記述も河合塾、オープン模試も河合塾とは😗

河合塾は日本の悪しき習慣への問題意識が強いんですかね(笑)?

4:日本の近代型経営こそ最悪

問題文はおそらくアメリカ合衆国の会社に関する内容でしょう。

問題文によると、会社間で熾烈な競争があるから、同調圧力が強化して従業員の感情が抑圧されているようですね。

しかし、「リーダー(経営者)も近代型経営を良く思っていない」「会社が生き残るには、従業員の創造性と熱意が必要だ。よって、会社は従業員のseeking systemsを活性化させる必要がある。」と、国にも経営者側にも従業員に寄りそう姿勢があります🚩


ここが、日本との決定的な違いではないでしょうか??


つまり、日本の国家と利権者は国民に超冷たい対応をとっているということです😒💢



先進国7ヶ国(G7)で、日本だけが20年間経済成長していないことが、何よりの証拠です。




(所得 推移 G7 – Bing imagesより引用)


1997年を1とした場合の経済成長率(≒庶民の給料)を表したグラフですが、他国は2019年に1.3~1.6を記録しているのに対し、日本はほぼ横ばい。

(円安 推移 – Bing imagesより引用)


最近話題の円安・・・これも相当酷い有様。ウクライナ戦争に伴う物価高の影響はあるとしても、我が国の意味不明な老害政治の影響も多分にあるでしょうね💦



とにかく、我が国の政策はあまりにも酷い!!

政策がダメすぎるから、会社経営にも悪影響が出ている。



酷い点を挙げればキリがないのだが・・・


「政治家と利権者だけが大儲け,大半の庶民は貧困層に転落」するような緊縮財政,バカ高い税収


昭和の価値観が無駄に強く、実績,能力に関係なく同じ給料


ストレス社会なのに、以前より決まり事や罰則が無駄に多い


経営者は、とかく安月給,長時間労働を追求する


物価高なのに、従業員の給料変わらず。


この調子だと、今後も緊縮財政を続けるだろうし、2022年秋頃から本格的な物価高騰も到来するし・・・本当に最悪の事態ですわ💔

政治家も「暴力は民主主義に対する冒涜だ」とか叫ぶ前に、「まず、あなた方が庶民への税金暴力をやめなさい」と反抗したい🚩


経済成長していない

社会人の平均勉強時間6分

幸福度ランキング最下位

経済成長0の時点で最悪なのですが、安月給がさらに従業員のやる気と幸福度を下げるのです。


日本の近代型経営は最悪です。そして、最悪の経営スタイルに追い込んだキチガイ政府は害悪です🤷‍♂️




以上で、東大オープン英語の問題を用いた近代型経営のバッシング記事を終わります。

河合塾、今後も日本の悪しき風習をメタンコにぶった斬って下さい、期待しております✊

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